・株式入門8:理解の意味

株式入門8では、理解の意味を考えます。多くの人が、自分が何をしているのか理解できていません。企業分析より自分とその環境の分析をしたほうが大怪我がありません。

CHAPTER 8
理解・理解

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「株式投資家は、自分が理解できる方法で、自分が理解できる企業の株式を、探し出して、安く買う。」

・理解の意味

理解、理解と並べたところで、理解の意味を理解できなければ仕方ないですね。私は「理解」という言葉を「肌で感じ、それを説明できる」という意味で使っています。

現代社会に生きる以上、われわれは消費を続けなければなりません。そこで、みなさんが、これまでどんな消費を続けてきたか、いったん振り返ってみてはどうでしょうか?

いつも食べていたお菓子が、急にまずくなった、だから買わないようにした、とか、いつもはここでケーキを買っていたが、近くに新しいお店ができたから、そこで買うようになった、といった経験は、誰でもあると思います。だいたい、あなたのカンは当たります。

この店あかんナァ〜と思ったこともあるでしょう。店員のマナーがなってない云々・・・そういった店が潰れていくのを見た事があると思います。

企業はモノやサービスを消費者に売ることによって利益を得ます。今後、サービス化社会に対応するため、企業はこれまで以上に、消費者の動向を調べ抜いていきます。
それでは、企業が、喉から手が出るほど欲しがっている消費者の動向についての情報を待っているのは誰なのでしょう?

それは間違いなく「消費者」であるわれわれです。どこかのマーケティング会社ではありません。まずいな、あかんなぁ〜という感覚が、その店なり企業の将来に、驚くほど的中しませんか?逆に、これいいわぁ〜とか、ここの店いいナァ〜といった感じも当たりませんか?

消費者こそが企業の利益をダイレクトに影響しているとは、考えられないでしょうか?上場企業にはたくさんの企業が上場されています。しかし、どれを取ってもその存在は消費者を抜きには語れないように思います。

・やさしい企業分析の入り方

もちろん最初は、企業分析には時間がかかります。しかし、自分が慣れ親しんだ商品を販売、製造している企業ならば興味を持って、その数字を見れるように思います。

洗剤を例にあげるとしましょう。
洗剤という商品を見た事がない人は、株式投資を止め、自分のパンツを洗ってみましょう。我々が毎日使う洗剤の売上が、その企業の損益計算書の売上の項目に集約されるでしょう。原価から人件費・・・様々な数字が並んでますね。

そうした数字の背景にあるモノをイメージしてみましょう。この人件費って数字で、そこの会社の人たちは御飯を食べてるのだなぁ〜とか、こんなに広告費を掛けているのか・・・とかですね。

最初のトレーニングはここから始るように思います。私が最初に株式投資で企業分析をしたのは、昔から慣れ親しんだゲーム業界、おもちゃ業界でした。自分がこれまでにお金の使ってきた業界から始めてみる事を強くお奨めします。そうすることで、これまで自分の持っていた企業観が変わります。

私が最初に学んだ事は、いくら自分がほれ込んだゲームだからといっても、そのゲームが会社の利益のうち、どれだけ貢献しているかで株価は変化するということですね。つまり、自分が毎回買うゲームであったとしても、利益のうち(売上でもいいでしょう。)そのゲームの割合が少なければ、利益の反映である株価は動かないと言うことです。いいゲームだから、いい製品だから・・・といって株式は買えない訳ですね。

自分が良く知りうる可能性のある企業でさえ、調べることで様々の情報が入手できます。自分が知らなかったこともわかってきます。だから、自分が全くわからない、触れたことのないような企業の株式など買えるわけないのです。

最初は数字を見るだけでアタマが痛くなってきますが、自分に関係のある会社の数字なら多少、痛みは和らぐでしょう。

このトレーニングこそが、次の「自分の理解できる企業」と「理解できる事業」を増やすコツです。

ぶっちゃけいうと、全事業を横断して妥当性のある指標は、PERくらいしかありません。どんな数字であれ、その事業と企業がわからないと、誤りが入る可能性があります。

数字の読み方はすぐに慣れます。問題は、その数字の意味が理解できるかです。

こういうことわざを知りませんか?

「まず、隗より始めよ。」

身の回りの情報で儲かるわけがない、と思う方もいるでしょう。わたしの記憶ですぐに思いつくのは、任天堂、エニックス、ユニクロが思い浮かびます。

当時のそれらの企業の商品やサービスの熱狂的なものを感じ、それらの会社に投資していたら今ごろどうなっていたと思いますか?

あなたがそれらの企業の商品やサービスに触れた頃の株価の推移を見てみてください。これは後付理論です。ですが、その時車を買い換えるくらいなら・・・と思うのはいけないでしょうか?

大切なのはこれからの、それら消費者を熱狂的にさせる企業を見落とさないことです。身の回りにあるものでも十分、取れるものですよ。




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